禁煙、赤外線カメラやドローンの技術の進化と共に、ドローンによる赤外線外壁調査の需要が高まってきています。
高精度な可視光カメラを搭載したドローンは近接からが外壁を撮影できるため、通常の目視では確認できない微細なクラックを検出できるようになり新たな可能性があると期待されています。
この記事では、外壁調査事業を展開している『ドローンメイト』が、ドローン赤外線外壁調査の魅力を3つのポイントからご紹介します。
ドローン赤外線外壁調査とは
ドローン赤外線調査とは、足場やゴンドラなどを設置せずに外壁の全面調査が出来る手法です。
従来の打診法は、足場やゴンドラなどの仮設工事を行って調査するため、設置と撤去に時間がかかり、費用も高額でした。
一方でドローン赤外線調査は、空中から効率良く調査ができ、作業に必要な人数も2～4人と少人数なため、短期間で低コストで調査が出来る手法として注目されています。
また、従来の赤外線カメラによる地上撮影の弱点であった、「高層部の撮影が困難」「クラックの調査ができない」といったデメリットを改善してます。
令和4年4月1日から国土交通省が定期報告での全面調査での使用を認めており、自治体での利用も増えている手法で、今後少しずつ浸透していくと考えられています。
赤外線調査についてのメリット・デメリットなどはこちらで紹介しています。
ドローン赤外線外壁調査が3つのおすすめな理由
ドローンによる赤外線調査は、新しい技術であるためまだまだ認知が進んでない分野です。ここではドローン赤外線調査のおすすめな点を3つピックアップして紹介します。
- クラック調査も同時に行える
- 劣化数量の算出が可能
- 調査と補修を分離できる
①クラック調査も同時に行える
従来の地上赤外線法は、「浮き」「水分滞留」が調査の対象でクラックは調査できないため、「コストが少し高くても打診(浮き)と目視調査(クラック等)を同時に行えるゴンドラの方が良いよね」という雰囲気でした。
しかし、ドローンでは赤外線カメラ(浮き)と可視光カメラ(クラックやシーリング)の2種類のカメラで同時に撮影できます。
可視光カメラは4800万画素と高画質で細かなクラックも鮮明に見えます。以下は建物の塔屋を約10mくらい離れた距離から撮影した画像です。
ドローンであれば高層部でも壁面に対して5mまで接近でき、平行な角度から撮影が可能です。
ドローン外壁調査は、足場を組んだあとに追加工事が発生しやすい「浮き」「クラック」を事前に調査できます。
②劣化数量の算出が可能
ドローンによる赤外線調査は、足場設置後に追加費用が発生しやすい浮き(面積・タイル枚数)やクラック(長さ・タイル枚数)の劣化数量の算出が可能です。
築10年なら浮き率2～3%だろうと予想を立てたり、手の届く範囲を打診してその浮き率をもとに積算を行っています。
しかし、足場を組んであとに外壁の施工不良が発覚し想定していたよりも浮きが多く、追加予算が必要になり借入や一時徴収を行うケースもあるようです。
ドローンで調査すれば、事前にこういった劣化状況を把握できるため、大規模修繕の際の外壁の積算精度がより向上します。
弊社は、数百枚の劣化画像から浮きやクラックの劣化数量を算出して、一覧表として報告書にまとめます。
画像から計測ソフトを使っての算出なので、やはり足場を組んでの打診＆目視ほど正確な算出は難しいです。
しかし、足場を組む前に浮きやクラックのおおまかな数量を把握できるのは、施工側も依頼者にもメリットが大きいはずです。
③調査と補修を分離できる
ドローンによる赤外線調査は足場なしで調査できるため、調査と補修を分離できます。
従来の打診法の場合、足場を組んでから外壁調査を行うため、補修も一緒にやってしまおうという考え方が一般的です。
特定建築物は10年に一度、外壁の全面打診が必要なため、12～13年に一度足場を組んで調査と同時に補修するのが主流です。
ドローンであれば外壁調査と補修が完全に分かれているため、補修の緊急性が高ければ足場を組めばよいし、緊急性が低い場合補修を延伸させて積立金を節約するという選択も可能です。
弊社の報告書では、どこを優先的に何年以内に補修すればよいか一級建築士によるアドバイスがもらえます。
補修前提の調査ではなく、建物の維持保全やタイルの剥落事故を防ぐ観点で中立的な調査が可能なのが、ドローン赤外線調査のおすすめな点です。
ドローン赤外線調査のおすすめの用途は？
ドローンによる赤外線調査は、
- 10年に一度の12条点検
- タイルが剥落したときなどの緊急調査
10年に一度の12条点検
マンションや学校、病院などの特定建築物の所有者は、10年に一度、外壁の全面打診等を実施し、その結果を行政に報告する義務があります。(対象の建物一覧はこちら)
建築基準法第12条にその旨が記載されていることから12条点検と呼ばれます。
この全面打診等には、ドローン赤外線調査も含まれており国土交通省が正式に法定点検でドローンを認めています。以下は官報からの抜粋です。
開口遇部、水平打継部、斜壁部などのうち手の届く範囲をテストハンマーによる打診等(無人航空機による赤外線調査であって、テストハンマーによる打診と同等以上の精度を有ずるものを含む。以下この項において同じ。)により確認し、その他の部分は必要に応じて双眼鏡などを使用し目視により確認し、異常が認められた場合にあっては全面打診等(落下により歩行者などに危害を加えるおそれのある部分の全面的な打診等をいう。以下この項において同じ。)により確認する
国土交通省告示第百十号
ドローン外壁調査は仮設工事を必要としないため、12条点検に最も適した手法です。
ドローンによる12条点検についてはこちらで解説しています。
タイルが剥がれ落ちたときの緊急調査
タイルが剥がれ落ちた際には、迅速かつ正確な緊急調査が求められます。この場合、ドローンによる赤外線調査が非常に有効です。
従来の打診法は、高所作業車や足場の設置が必要であるため時間とコストがかかりますが、ドローンは仮設工事なしで1日～2日で現地調査が完了するため有効です。
タイルが剥落した場合、他にも剥落する箇所がある可能性が高いです。
タイルは外壁の素材同士に隙間が発生する”浮き”という現象が進行すると剥落します。
浮きが進行して面積が広くなると、剥離したタイルやモルタルの重みに耐えられずに落下します。浮きは人間の目では確認ができませんが、ドローンであれば赤外線カメラで剥落の恐れがある浮きを発見できます。
以下の画像は、ドローンで撮影した剥落リスクのある浮きです。
浮きは、建物の構造によって浮きやすい箇所があるため、
浮きは一箇所だけでなく、複数個所ある可能性が高いため、一箇所が剥落した場合、他の箇所も剥落するかもしれません。
剥落箇所をドローンで調査すれば、剥落リスクのある箇所を特定し、同時に劣化面積も把握できるため、補修プランも立てやすくなります。
ドローンによる赤外線調査ならドローンメイトにお任せください
ドローンメイトでは、九州を中心に西日本でドローンによる赤外線調査を行っています。
また、ドローンメイトは、10年に一度の12条点検やタイルが剥がれ落ちた際の緊急調査など、様々な状況に対応可能です。
一級建築士と協力して調査を行いますので、お客様のご要望に合わせて柔軟に対応し、最適な調査方法から補修後の修繕時期や方法まで提案可能。
従来の方法に比べて大幅なコスト削減、1日～2日で調査が完了します。
ドローンによる赤外線調査をご検討であれば、無料で概算見積りを作成しますので、お気軽にドローンメイトにご相談ください。
